Column
直営からフランチャイズへの転換は売上を伸ばすか?
白石 秀壽
1. はじめに
直営店とフランチャイズ店のうち業績がいいのはどちらか。この問いは、学術的にも実務的にも重要な課題のひとつです。他の条件がすべて同じであれば、フランチャイズ店の方が有利であると言われています。その根拠として2つの理論が提示されています。1つはエージェンシー理論です。この理論では、本部と店舗運営者の利害が一致しない場合、店舗運営者が経営努力を怠るという「モラルハザード」が生じる可能性が指摘されています。フランチャイズ店の場合、フランチャイジーが自らの利益のために店舗を運営するため、業績向上に向けてより強いインセンティブを持ち、結果として努力水準が高まると考えられています。もう1つは探索費用理論です。この理論では、フランチャイジーは、遠隔地にいるフランチャイザーよりも、地域市場についてよく知っているため、より市場に適応することができると主張されています。
2. 直営店とフランチャイズ店の比較は困難
店舗形態と店舗業績の因果関係を示すのは非常に困難であると言われています。なぜなら、先述した「他の条件がすべて同じ」という仮定を満たすのが、現実には難しいからです。フランチャイズ本部は、収益性が高く立地の良い店舗を直営化して、そうでない立地ではフランチャイズ店で出店しようとするかもしれません。そのため、単に直営店とフランチャイズ店の業績を比較するだけでは、業績の差が、フランチャイズという仕組みの違いなのか、単なる立地の違いなのかを区別することができないのです。立地要因が店舗形態と業績に影響してしまい、フランチャイズ化の効果を正確に測定できないのです(図1)。
図1 立地要因が引き起こすバイアス
3. 自然実験
本稿では、直営店とフランチャイズ店を単純比較できないという問題を自然実験アプローチによって解決したJeff Ackermannの論文[1]を紹介します。科学の世界では、因果関係を調べるにはランダム化比較実験(RCT)が理想であるとされています。RCTとは、実験対象を無作為に処置群と対照群に分け、介入の効果を比較する方法です。RCTを行うには、フランチャイズ店か直営店かの選択を、サイコロを振るなどして、ランダムに決定しなくてはなりません。しかし、当然ですが、現実的な方法ではありません。そこで、偶然または制度的な変化によって「実験に近い状況」が生じているケースを利用して、因果関係を分析する方法をとります。これを自然実験と言います。
Ackermannは、2007年に米国で起きたIHOP社によるカジュアル・ダイニングチェーン「Applebee's」の買収に注目しました。IHOP社は、全店舗をフランチャイズ化するという方針を持っていました。そのため、買収に伴い、テキサス州にあったApplebee'sの直営店(59店舗)は強制的に加盟店へ売却されることになったのです。この状況を利用して、買収前からフランチャイズ店であった店舗を対照群、買収後に直営からフランチャイズ店へ切り替わった店舗を処置群として、差の差の分析を行いました。
この分析では、買収後に直営からフランチャイズ店へ切り替わった店舗(グループA)と、買収前からフランチャイズ店であった店舗(グループB)との売上の差を比較します。ここでは、説明のために仮の数字を使って説明します。たとえば、買収の前後で、グループAでは売上が20%増加し、グループBでは売上が5%増加したとします。グループBでは、店舗形態は変わっていないため、この5%の売上増加は「景気や全社的なキャンペーン」などの自然なトレンドによる増加分だと考えられます。
図2 自然実験のイメージ
店舗形態が変化したグループAでは、同じ期間で売上が20%増加していますが、この20%には、フランチャイズ化の効果とトレンドの効果が含まれています。フランチャイズ化の効果のみを取り出すために、買収前後でのグループAの差とグループBの差の引き算をします。つまり、グループAの20%から5%を引いて、フランチャイズ化の効果(差の差)を15%と計算します(図3)。さらに重要なのは、グループAの比較が「同じ店舗の買収前後」であるという点です。これによって、「グループAの店舗は立地が良いから売上が高いだけでは?」という立地要因の影響を排除し、純粋なフランチャイズ化の効果だけを抽出することができるのです。
図3 フランチャイズ化の効果の計算例
差の差の分析を使う際には、2つのグループの間のトレンドが並行であるという仮定が満たされる必要があります。つまり、買収が起こらず、グループBが直営店のまま営業していた場合の売上推移がグループAと平行な軌跡を描いているはずだという仮定です。この仮定が満たされないなければ、フランチャイズ化の効果を正しく取り出すことができないのです。Ackermannの論文では、景気変動などのマクロ要因をコントロールしたり、またグループBの地域だけ人口が急激に増加していないかをチェックしたりして、この仮定が問題ではないことを確認しています。またグループAの店舗だけの新しい戦略やプロモーションもなかったことも確認されています。
4. フランチャイズ化でアルコール飲料の売上が15%増加した!?
Ackermannの工夫のひとつに、外部から取得可能な公開データを利用している点があります。POSデータは機密性が高く、研究者がアクセスするのは容易ではありません。Ackermannもまた、売上や利益を観察することができませんでした。そこで、州政府がバーやレストランのアルコール飲料の税収を公開していることに注目し、それを税率で割り戻して売上に換算するという工夫によって店舗業績を測定しています。
合併以前の店舗形態のデータについては、米国連邦法で作成が義務付けられているフランチャイズ開示文書(FDD: Franchise Disclosure Documents)を使いました。これはフランチャイズ本部が加盟検討者のために提供する開示文書です。FDDには、直営店のリストが記載されています。その他に米国国勢調査局(U.S. Census Bureau)などから、人口動態のデータを収集しています。
詳細な分析方法については省略しますが、論文では、分析の結果、フランチャイズ化による純粋な因果効果として、アルコールの売上が約15%増加したと報告されています。本部は優良な立地に直営店を出店する可能性を考慮せずに回帰分析を行うと、フランチャイズ化による売上増加効果は約8%と過小評価されてしまうそうです。
5. 有利な立地は直営店化する!?
Ackermannは、買収前のデータを用いて、「人口が多く、高所得で、競合の少ない好立地」を意図的に直営化し、さらに人口統計データでは説明しきれない潜在的な収益力が高い店舗ほど、買収前には直営店として保有される確率が高いことも示しています。収益に直結する立地の良さ、駐車場への入りやすさ、交差点の位置、視認性なども、Applebee'sが直営店を選ぶ基準になっていたというわけです。
この結果は都市の規模に応じて所有形態を使い分けることの重要性を示唆しています。Applebee'sの本部は人口の多い地域の店舗を直営にしたがる傾向が確認されました。このことを、Ackermannは、ダラスのような大都市では、本部でも容易に市場調査が可能で地域のニーズを把握できる一方で、小さな町では、地元の専門家、つまりフランチャイジーに任せた方がうまくいくという仮説で説明できると主張しています。本部の目が届く土地か、地元の知識やノウハウが必要な土地かを見極めて、直営かフランチャイズかを戦略的に使い分けることが必要になるというわけです。
6. まとめ
この論文では、フランチャイズ化は店舗レベルの業績を向上させる強力な手段となり得ることを示唆していますが、利益の増加に寄与するかまでは明らかにしていません。今回のケースでは、アルコール飲料の売上を伸ばすために、優秀な店舗スタッフの雇用や研修に力を入れて、よりコストがかかっている可能性を否定することができないとも述べられています。そのため、店舗レベルの利益が実際に増加しているかどうかについては、エビデンスがないという点には注意が必要です。
また、「他の条件がすべて同じであれば、直営店よりもフランチャイズ店の方が高い業績を上げる」という定説を裏付けるだけでなく、収益性の高い立地ほど直営化される傾向があることも示されています。こうした立地要因のバイアスを考慮せずに分析してしまうと、フランチャイズ化による真の効果を過小評価してしまう可能性があります。単に両者の売上や利益を単純集計し、その差だけで業績を判断してしまうと、フランチャイズ・システム本来の強みを見誤ってしまうおそれがあります。素朴かつ古典的な議論ではありますが、企業買収というイベントに注目し緻密な分析をすることで、「フランチャイズ化が店舗業績を向上させる」という真の因果効果を明確に示した点で、非常に価値のある研究です。
[1] Ackermann, J. (2019). The effect of franchising on store performance: evidence from an ownership change. Management Science, 65(11), 5188-5196. https://doi.org/10.1287/mnsc.2019.3358
白石 秀壽
鳥取大学 地域学部 准教授
1988年、福島県生まれ。中央大学商学部卒、慶應義塾大学大学院商学研究科後期博士課程単位取得退学。修士(商学)。専門は、マーケティング論、流通論。「フランチャイズ・チェーンのチャネル選択問題:フランチャイズ店/直営店比率のパネルデータ分析」や「畳屋の事業転換と両利きの経営者― 久保木畳店の海外進出 ― 」などのフランチャイズ・システムや中小企業のマーケティングに関する研究に取り組んでいる。
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